社内報の発行スケジュールと制作フロー

社内報は一度発行したら終わりではなく、定期的に継続することに価値があります。
そのためには、無理のないスケジュールと、安定した制作フローを整えることが欠かせません。
この記事では、社内報の発行サイクルを設計する際の考え方と、一般的な制作スケジュールの実例を紹介します。

社内報の発行サイクルを決めるポイント

まずは「どのくらいの頻度で発行するか」を決める必要があります。
頻度によって制作負荷や情報鮮度が変わるため、自社の体制に合わせたペース設定が大切です。

発行頻度	特徴	向いている企業
月刊	タイムリーな情報発信が可能。制作体制が必要。	大企業・広報専任チームあり
隔月刊	安定したペースで継続しやすい。	中規模〜大規模企業
季刊	一号ごとに企画性を高められる。	リソースが限られる企業
半年刊	記録・総まとめ型に適する。	行事中心の発行を行う企業

発行頻度は「情報の鮮度」と「制作リソース」のバランスで決めましょう。
最初は季刊や隔月刊から始め、体制が整ってから月刊化するのが現実的です。

社内報制作の全体フロー

発行までの基本的な工程は、企画立案から改善までの7ステップに整理できます。

フェーズ	内容	担当例
1. 企画立案	特集テーマ・構成を決める	編集会議・広報担当
2. 取材準備	スケジュール調整・質問設計	編集・ライター
3. 取材・撮影	現場取材・写真撮影を実施	編集・カメラマン
4. 執筆・デザイン	原稿作成とレイアウト構成	ライター・デザイナー
5. 校正・承認	内容確認・経営層チェック	広報・関係部門
6. 印刷・配信	紙なら印刷、デジタルなら配信設定	制作会社・担当者
7. フィードバック	アンケート・アクセス分析	編集部・人事

この表は「1号を完成させるまでの基本的な流れ」を整理したものです。
実際には、複数工程を並行して進めることも多く、各社の体制に応じてアレンジが必要です。

発行スケジュールの立て方

制作フローを回すためには、各工程に必要な期間を見積もり、全体スケジュールを組むことが重要です。
以下の表は、1号あたりを1.5〜2か月で制作する標準的なケースを示しています。

期間	作業内容	主担当
発行の2か月前	企画会議・テーマ決定	編集責任者・広報
発行の1.5か月前	取材先選定・アポ取り	編集部
発行の1か月前	取材・撮影・原稿執筆	ライター・カメラマン
発行の3週間前	原稿提出・初校デザイン	デザイナー
発行の2週間前	校正・関係者チェック	編集・広報
発行の1週間前	最終校正・印刷・入稿	制作会社
発行後	社員配布・データ分析	広報・人事

このように工程を時系列で可視化しておくと、ボトルネックが発生しにくくなります。

デジタル社内報の場合のスケジュール例

デジタル社内報は更新頻度が高く、スピード感のある運用が求められます。
下の表は、月刊または隔週更新を想定したデジタル運用スケジュールの一例です。

期間	主な作業	ポイント
週1〜2回	コンテンツ更新・新着掲載	編集担当が直接CMSで更新
月初	特集記事公開・トップ更新	デザインテンプレートを再利用
月中	社員投稿・アンケート集計	双方向性の強化
月末	アクセス分析・次号企画	データを基に改善

デジタル社内報では、編集者が「運用ディレクター」として進行管理を担うことが成功の鍵になります。

スケジュール管理のコツ

定例化する：編集会議・取材日程・校正日を固定化すると継続しやすい
余裕をもたせる：承認や校正には想定以上の時間がかかる
進行表を共有する：Googleスプレッドシートなどで全員が進捗を確認できるようにする
チェックリストを活用：漏れ防止のために毎号同じ項目を確認

また、次号の企画を「前号発行直後」に始めることで、常に安定したリズムを保てます。

制作遅延を防ぐための工夫

取材対象者には早めにアポを取る
校正回数を決めておく（例：初校・再校・最終）
修正対応は期限を明確にする
外部パートナーとも共有カレンダーで連携する

社内報は複数人で関わるため、「関係者全員が同じ時間軸を共有しているか」が最も重要です。

まとめ：スケジュール設計は“社内報が続くかどうか”を決める要素

社内報は、発行のペースが乱れると読者の関心が薄れ、社内コミュニケーションの効果も下がってしまいます。
明確なスケジュールと制作フローを整えることで、担当者の負担を軽減しながら、継続的に高品質な発行が可能になります。
一度テンプレート化して共有することで、誰が担当しても運用が止まらない仕組みを作りましょう。