リフォームローンの審査は、金融機関によって基準が異なります。審査がゆるい金融機関を知っておくと、ローン申し込みの成功率が高まるでしょう。また、審査を通過するポイントを押さえることで、よりスムーズにリフォームの資金を調達できます。
ここでは、審査がゆるいとされる金融機関の特徴や、審査通過のコツについて詳しく解説していきましょう。
リフォームローンの審査がゆるい金融機関一覧
リフォームローンの審査基準は、金融機関によって異なります。比較的ゆるいとされる金融機関には、オリコ、住信SBIネット銀行、イオン銀行などがあるでしょう。
オリコのリフォームローン
リフォームローンの審査基準で特に評価の高いオリコは、年収150万円から申し込み可能で、20歳から70歳まで幅広い年齢層に対応している点が特徴です。
パート・アルバイトや自営業の方でも申し込みできるため、多くの利用者から支持を集めています。審査に必要な書類は本人確認書類と収入証明書のみと簡素化されており、WEB完結で最短即日での融資を実現できます。
ただし、年率3.5%からと金利が比較的高めに設定されているため、借入額は必要最小限に抑え、無理のない返済計画を立てることをおすすめします。
住信SBIネット銀行のリフォームローン
住信SBIネット銀行のリフォームローンは、審査基準の緩やかさと低金利で人気の商品です。最短60分で審査結果が出る独自のWEB審査システムを導入しており、24時間365日いつでもスマホから申し込み可能です。
年収条件は給与所得者なら150万円以上、勤続年数も6ヶ月以上から申し込めるため、幅広い層に対応しています。さらに、年率1.475%からという業界最低水準の金利設定に加え、8大疾病保障付きの団体信用生命保険が自動付帯されるため、安心して長期の借り入れを検討できる点も大きな特徴です。
イオン銀行のリフォームローン
イオン銀行のリフォームローンは、20歳から69歳までと幅広い年齢層に対応し、パート・アルバイトや自営業の方でも年収100万円から申し込める点が特徴的です。WEB完結型の審査システムを採用しており、最短即日での融資実行ができます。
特にイオンカード会員には金利優遇があり、通常の年率3.8%から最大年率2.8%まで引き下げられる点も魅力です。ただし、借入限度額は最大300万円までと設定されているため、小規模なリフォームでの利用がおすすめです。大規模な工事を検討している方は、他の金融機関も併せて検討するとよいでしょう。
りそな銀行のリフォームローン
りそな銀行のリフォームローンは、給与所得者なら年収200万円以上、勤続年数1年以上から申し込める柔軟な審査基準で評価が高い商品です。審査のスピードと丁寧な対応を両立し、最短5営業日での融資実行ができます。
特に注目すべきは、住宅ローンの借り換えとリフォームローンを同時に申し込めるプランがあり、トータルでの金利負担を抑えられる設計になっている点です。年率2.475%からという金利設定も魅力的ですが、借入額が1,000万円を超える場合は担保が必要となるケースがあるため、事前の相談がおすすめです。
JAバンクのリフォームローン
JAバンクのリフォームローンは、地域密着型ならではの柔軟な審査体制が特徴で、特に農業従事者や地方在住の方に人気の商品です。年収150万円以上、勤続年数1年以上から申し込み可能で、年率1.5%からという低金利設定も魅力的です。
各支店に専門スタッフが常駐しており、面談による丁寧な相談対応が受けられるため、初めてのリフォームでも安心して利用できます。また、JAの組合員であれば通常よりさらに0.2%金利が優遇される特典もあり、長期の借り入れでも負担を抑えられる点が支持されています。
労働金庫のリフォームローン
労働金庫（ろうきん）のリフォームローンは、働く人のための金融機関として、給与所得者に特化した審査基準が特徴です。年収150万円以上、勤続年数6ヶ月以上から申し込み可能で、特に組合員や協会けんぽ加入者は年率1.8%からという好条件で利用できます。
正社員だけでなく、パート・アルバイトの方も積極的に審査を行っており、最大1,000万円まで借り入れ可能です。また、団体信用生命保険が自動付帯されるため、長期の借り入れでも安心して計画が立てられる点も、多くの利用者から支持されている理由です。
リフォームローンの審査基準と項目
リフォームローンの審査では、年齢や健康状態、勤続年数、雇用形態などが重要です。また、他の借入状況や年収も審査の対象となるでしょう。これらの項目を確認しましょう。
年齢と健康状態の影響
リフォームローンの審査において、年齢と健康状態は承認の可否を左右する重要なポイントです。
ほとんどの金融機関では申込時の年齢制限を20歳以上65歳以下と定めており、返済完了時の年齢は75歳までが目安となっています。また、糖尿病や高血圧などの持病がある場合、団体信用生命保険の加入審査に影響する可能性があるため注意が必要です。
ただし、持病があっても保険会社の診査で団体信用生命保険への加入が承認されれば、それが金融機関への信用力となり、ローン審査が通過しやすくなるケースが多いでしょう。
勤続年数と雇用形態
リフォームローンの審査で最も重視される項目の一つが、勤続年数と雇用形態です。正社員の場合は最低1年以上の勤務実績があれば多くの金融機関で審査対象となり、連続した雇用であれば転職後半年程度でも申し込める場合があります。
一方、パート・アルバイトは原則として同一企業での2年以上の勤続が必要で、月収10万円以上などの条件が追加されるケースもあります。また、個人事業主や自営業者は確定申告書の提出が必須で、3年以上の営業実績と安定した収入が求められます。
ただし、金融機関によって基準は大きく異なり、中にはパート1年以上の実績があれば審査可能な会社もあるため、複数の金融機関に相談することをおすすめします。
他の借入状況と与信審査
リフォームローンの審査では、申込者の他の借入状況も重要な判断材料となります。
金融機関は申込者の信用情報を日本信用情報機構（JICC）や全国銀行個人信用情報センター（KSC）で徹底的にチェックします。住宅ローンやカーローン、クレジットカードの利用履歴はもちろん、過去の返済遅延や延滞の有無が重点的に確認され、特に過去5年以内の延滞歴は審査に大きく影響します。
また、総借入額の上限を定める総量規制では、年収に対する借入総額の比率が重要で、住宅ローンを除く借入金が年収の3倍を超えると、新規の審査が通りにくくなります。審査をスムーズに通過するためには、既存の借入れを整理し、総量規制の基準値を下回るようにすることがポイントです。
最低年収はいくら必要か
リフォームローンの審査における最低年収の基準は、金融機関によって異なります。
大手銀行では年収200万円以上が一般的な基準ですが、ネット銀行やノンバンクでは年収150万円から申し込み可能な商品も増えています。借入額が500万円を超える場合は年収300万円以上が求められるケースが多く、1,000万円以上の借り入れでは年収400万円以上必要となることもあります。
ただし、多くの金融機関では配偶者の収入を含めた世帯年収での審査に対応しているため、単身での年収基準を下回る場合でも、世帯合算で基準を満たせば融資を受けられる可能性が高いでしょう。
リフォームローンの審査を通りやすくする方法
リフォームローンの審査を通りやすくするには、自己資産を増やし、必要書類を準備することが大切です。また、返済負担率を抑えることも重要なポイントです。
自己資産を増やす
リフォームローンの審査を通りやすくするには、自己資産を増やすことが効果的です。貯蓄を増やしたり、投資で資産を増やしたりすることで、金融機関からの信頼度が高まるでしょう。
また、不要な資産を売却して現金化することも一つの方法です。自己資金の割合が高いほど、借入額が少なくて済むため、審査が通りやすくなります。
さらに、定期預金や有価証券などの資産があれば、それらを担保として提供することで、審査の通過率が上がる可能性もあるでしょう。
必要書類の準備と提出
リフォームローンの審査を円滑に進めるためには、必要書類の準備と適切な提出が重要です。一般的に必要な書類には、本人確認書類、所得証明書、納税証明書などがあります。これらの書類は最新のものを用意し、記入漏れや不備がないか確認しましょう。
また、リフォーム計画書や見積書なども求められることがあるので、事前に用意しておくとよいでしょう。提出の際は、期限を守り、丁寧に対応することで、好印象を与えることができます。
返済負担率を抑える方法
リフォームローンの審査を通りやすくするには、返済負担率を抑えることが重要です。返済負担率とは、年収に対する借入金の返済額の割合のことで、一般的に35%以下が望ましいとされています。この率を下げるには、まず借入額を必要最小限に抑えることが大切です。
また、返済期間を延ばすことで、月々の返済額を減らすこともできるでしょう。ただし、総支払額は増えるので注意が必要です。さらに、他の借入金がある場合は、可能な限り返済を進めておくことも効果的です。
仮審査から本審査の流れとポイント
リフォームローンの審査は、一般的に仮審査と本審査の2段階で行われます。仮審査では基本的な情報をもとに判断され、本審査ではより詳細な審査が行われます。両方の審査に通過することが融資実行の条件となるでしょう。
仮審査に通った後にすべきこと
仮審査に通った後は、本審査に向けて準備を進めることが大切です。
まず、必要書類を再確認し、不足しているものがあれば迅速に用意しましょう。また、リフォーム計画の詳細を固め、見積書なども準備するとよいでしょう。金融機関から追加の情報や書類を求められた場合は、速やかに対応することが重要です。
さらに、この段階で他の金融機関の条件も比較検討し、最適な選択をすることをおすすめします。
仮審査に通った後でも本審査に落ちる理由
仮審査に通過したにもかかわらず、本審査で落ちてしまうケースもあります。その主な理由として、以下のようなものが挙げられるでしょう。
まず、提出書類の内容が仮審査時の申告と大きく異なる場合です。例えば、収入が実際には申告よりも低かったり、他の借入れが隠されていたりすると、信頼性が損なわれ、審査に落ちる可能性が高くなります。
また、仮審査後に新たな借入れを行った場合も、返済能力の再評価により不利になることがあります。さらに、勤務先や家族構成に変更があった場合も、審査結果に影響を与える可能性があるでしょう。
リフォームローンに関するよくある質問
リフォームローンについては、さまざまな疑問があります。最低年収や審査の違いなどが気になるところでしょう。ここでは、そうした質問について詳しく解説していきます。
最低年収に関する疑問
リフォームローンの最低年収は、多くの人が気にしているポイントです。実際には、金融機関によって基準が異なります。一般的に、年収200万円程度が目安となるでしょう。
ただし、世帯年収で判断される場合もあります。配偶者の収入を合算することで世帯年収として審査の対象となるため、より幅広い層が利用できる可能性があります。
仮審査と本審査の違い
仮審査と本審査の違いは、多くの人が疑問に思うところです。仮審査は、基本的な情報をもとに行われる簡易的な審査です。オンラインや電話での申し込みが可能で、結果も比較的早く出ます。
一方、本審査はより詳細な審査となります。提出書類をもとに慎重に判断されるでしょう。仮審査に通過しても、本審査で落ちることもあります。両方の審査に通ることが、融資実行の条件となります。
まとめ
リフォームローンの審査基準は金融機関によって大きく異なりますが、オリコや住信SBIネット銀行、イオン銀行など、比較的審査の通りやすい金融機関を選ぶことで融資を受けやすくなります。
特に審査を通過するためには、6ヶ月以上の勤続年数があること、年収150万円以上あること、他の借入れの延滞がないことが重要なポイントとなります。また、必要書類をしっかりと準備し、返済負担率を35%以内に抑えることで、さらに承認される可能性が高まります。
まずは複数の金融機関の審査基準を比較検討し、自身の条件に合った金融機関を選ぶことからスタートすることをおすすめします。
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